保険治療と自費治療について

歯科治療は、健康保険が適用される「保険診療」と、健康保険が適用されない「自費診療」の2種類に分けられます。これまで歯科治療を受けたことがある人であれば、初診の際に、どちらの診療を希望するかを聞かれた経験があることでしょう。

ただ、一般の患者さんからすると、保険診療と自費診療の違いについて厳密にわからず、戸惑ってしまう方も少なくないかと思います。

ここではそんな歯科治療における保険診療と自費診療の違いについて、詳しく解説します。

保険治療と自費治療の比較

保険治療 自費治療
特徴 健康保険が適用される治療です。
最低限の機能回復を目的としているため、審美性・機能性などを求めることはできません。
すべて自費となる治療です。
制限が一切ないため、審美性・機能性などを追求し、最先端の治療を選ぶことも可能です。
審美性 不自然な見た目になることがあります。 まわりに合わせ、自然な仕上がりにできます。
機能性 使用できる素材や治療法が限られているため、フィット感や咬み心地などに違和感があることがあります。 人工歯を天然歯に近い硬さにすることなどもでき、使い心地のよさも求めることができます。
健康面への影響 銀歯などの歯科金属が経年劣化によって溶け出し、金属アレルギーの原因になることがあります。 金属を使用しない治療も選択でき、金属アレルギーのリスクをなくせます。
費用 比較的、抑えることができます。 比較的、高額になります。

保険治療の目的は、あくまで「最低限の機能回復」であり、例えば虫歯治療なら詰め物・被せ物はレジン(歯科用プラスチック)や銀歯、入れ歯治療ならレジン床入れ歯と決まっています。そのため、使い心地や見た目の美しさ、健康面への配慮などは十分でないのが実状なのです。

予防処置にも保険は適用されないため自費診療となりますが、「保険」ということばかりにとらわれていると、「最低限の治療」しか受けられなくなってしまいます。それに対し自費診療は選択肢が豊富であり、毎日の食事や会話を快適に楽しむための診療を、好きなだけ受けることができます。

費用だけを重視してがまんして暮らすのか、費用をかけた分だけの快適さを手に入れるのか――。これは、十分に検討すべき問題だといえるのではないでしょうか。

当クリニックが自費治療をおすすめする理由

当クリニックでは、選択肢として患者さんに自費治療をおすすめしています。なぜなら長い目で見た場合、保険治療より自費治療のほうが費用を抑えられるケースも少なくないからです。

詰め物・被せ物にセラミックを使用した場合、そのときの治療費は銀歯に比べ高くなりますが、耐久性が高いため後に取り替えるリスクを減らすことができます。また予防歯科に通っていれば、治療自体を不要にしたり、早期発見・早期治療を可能にしたりできるため、症状を悪化させて難しい治療に高額の費用を払う必要もなくなるでしょう。

ほかにも、保険治療で使われる金属が持つ金属アレルギーのリスクや、硬すぎることで咬み合う歯を傷めてしまうおそれなども排除することができます。
こういったことから、患者さんの健康や生活面での快適さを踏まえ、当クリニックでは自費治療をおすすめしているのです。

医療費控除を活用しましょう

自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。これを医療費控除といいます。

医療費控除の対象となる医療費の要件

(1)納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。
(2)その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること。

医療費控除の対象となる金額

※1:年間(1月1日~12月31日)に支払った医療費の総額

※2:保険金などで補てんされる金額
(例)生命保険契約などで支給される入院費給付金や健康保険などで支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金など
(注)保険金などで補てんされる金額は、その給付の目的となった医療費の金額を限度として差し引きますので、引ききれない金額が生じた場合であっても他の医療費からは差し引きません。

※3:その年の総所得金額が200万円未満の場合は、総所得金額の5%

控除を受けるための手続き

医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を所轄税務署長に対して提出してください。
医療費の支出を証明する書類、例えば領収書などについては、確定申告書に添付するか、確定申告書を提出する際に提示してください。
また、給与所得のある方は、このほかに給与所得の源泉徴収票(原本)も添付してください。
国税局HP調べ)

当クリニックの診療はインプラント治療も含め、医療費控除の対象となります。
また、ここで計算された金額は控除の対象となる金額で、実際に手元に戻る金額は所得により様々です。平均で10%~20%が戻る金額になると思われます。税務署国税局で、お調べください。
なお控除には領収証が必要になります。再発行の場合は、手数料2,000円(税込)をいただいております。